経済産業省の検討委員会「デジタル関連部活支援の在り方に関する検討会」より提言が発表されました。
本委員会は、メディア表現学部教員の鹿野利春が座長を務めました。
本委員会は、メディア表現学部教員の鹿野利春が座長を務めました。
「Society5.0を見据えた中高生等のデジタル関連活動支援の在り方提言」では、これからのグローバル社会において「デジタル人材の育成」が日本にとって急務と位置づけ、中学生、高校生のデジタル関連活動の支援の在り方を、以下の4点を切り口に提唱したものです。
中高生等のデジタル関連活動支援に向けて取り組むべき施策(概要)
- デジタル関連活動に対する理解の醸成…中高生等がデジタル関連活動に取り組むことの意義や重要性について、どのように社会や学校、保護者等から理解を得ていくか
- 外部支援…中高生等のデジタル関連活動を企業や大学・高専、学会等が中心となって持続的に支援するためには、どのような仕組み等が必要か
- モチベーション…デジタル関連活動に所属する生徒のモチベーションを維持・向上するために有効な目標の在り方(例:大会・コンテスト)はどのようなものか
- ジェンダー…中高生等のデジタル関連活動のジェンダーバランスを確保するためには、どのような仕組み等が必要か
※経済産業省Webサイト「Society5.0を見据えた中高生等のデジタル関連活動支援の在り方提言(概要)」P.2
詳細は、経済産業省公式Webサイトに掲載されています。ぜひご覧ください。
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